思わぬ落とし穴！ソフトウェア償却の算定基準！
こんにちは！
そのです！
今回は簡単に見せかけて
思わぬ落とし穴がある
｢ソフトウェア償却｣
について解説したいと思います
なんだ簡単じゃん！
とテキストを飛ばしていくと
本番で間違ってることに
気付かないまま問題を
解き進めたり…
みんなが点取れるところで
取れてなくて合格に
届かなかったり…
こういった事態が発生します
これは嫌ですよね
反対に、
これをしっかり覚えておけば
問題を正しく解けてる実感が
出て自信に繋がる！
この問題も判定基準あったかも？
と冷静に問題が解ける！
などと
本番のパフォーマンスが上がる
ことになると思います
この記事を読んで
ソフトウェア償却について
マスターしちゃいましょう！
それではソフトウェア償却
について解説していきます
【ソフトウェア償却】
ソフトウェアの会計処理は
2つのパターンに分けられます
1.自社利用目的
2.市場販売目的
このように書かれても
さっぱり分かりませんよね
具体例を出して解説していきます！
まずはわかりやすい
自社利用目的からです
・自社利用目的
【例題】
減価償却費を算定しなさい
・自社利用ソフトウェアの取得原価:50,000
・ソフトウェアの見込利用可能期間:5年
・償却方法:定額法
〈解答〉
50,000÷5年＝10,000
減価償却費 10,000/ソフトウェア 10,000
ここで注意する点は
全ての目的で言えることですが
ソフトウェアを直接減らす
という点です
ここさえ気をつければ
今までのソフトウェアの処理と
一緒なので簡単ですね！
それでは次に
販売目的のソフトウェア
について解説していきます
ここからが重要な内容です！
・市場販売目的
市場販売目的のソフトウェアの
減価償却費は以下の２つうち
大きい額を計上します
①見込販売数量(収益)に基づく償却額
〈式〉
ソフトウェアの未償却残高
×(今期の実績販売数量÷期首の見込販売総数)
②残存有効期間(3年以内)に基づく償却額
〈式〉
ソフトウェアの未償却残高
÷残存有効期間
なぜ使い分ける必要があるのか
それは、販売数量を見積るのが
難しいからです
ソフトウェアに関する技術は
日々更新されていくため
減価償却期間は3年以内と
定められています
なので見積りが難しい販売数量を
減価償却の基準にすると
減価償却が長期化してしまう
可能性があります
よって2つの基準のうち高い額を
使うことで3年以内に
減価償却しきることが
できるようになります
それでは確認のために
例題を解いていきましょう
【問題】
各年度の減価償却費を算定しなさい
・計上されているソフトウェア:600,000
・見積有効期限:3年
・見込販売数量
✕1年度 1,000 ✕2年度 600 ✕3年度 800
3年間の総数 2,400
〈解答〉
✕1年度
①600,000×(1,000÷2,400)＝250,000
②600,000÷3年＝200,000
250,000＞200,000
減価償却費 250,000/ソフトウェア 250,000
✕2年度
①(600,000-250,000)×(600÷1,400)
＝150,000
②(600,000-250,000)÷2年
＝175,000
150,000＜175,000
減価償却費 175,000/ソフトウェア 175,000
✕3年度
600,000-250,000-175,000＝175,000
減価償却費 175,000/ソフトウェア 175,000
ということになります
減価償却のやり方が2つ出てくる
ことからとても簡単に見えて
非常に引っかかりやすい問題です
他にも複数算定基準が出る問題に
リース取引や減損損失があるなど
様々な範囲で登場します
まずは計算が簡単な
ソフトウェア償却で
複数の算定基準がある問題に
慣れていきましょう！
覚えなきゃいけないことは
多いですが反対に
覚えるだけで点数が取れる
ようになります
なんだ簡単じゃんと
ソフトウェア償却を飛ばした人は
この2つの判定基準だけでも
メモしてください！
ここまで読んでいただき
ありがとうございました！
