｢減損の認識｣が出来れば割引現在価値は完璧です！
こんにちは！
そのです！
今回は割引現在価値使う論点で
1番難しいと考える
｢減損会計｣
について解説したいと思います
会計学の頻出論点だから
しっかり取り組みたいけど
書いていること意味が
理解できない…
どの金額を使えって
判定すれば良かったのか
分からなくなってくる…
このように悩んでいる人が
とても多いと思います
減損会計の問題では
減損がいくらなのか計算する前に
そもそも減損があるのかを判定
するため理解しにくいです
そのため、
減損会計が理解できると
頻出論点は完璧に押えたから
他の細かい論点に時間を
割くことが出来る！
プロセスが多い分
時間がかかる問題だけど
すぐ解けるようになる！
などと直接
合格へ大きく近づく
ことになると思います
減損は難しい論点ですので
まずは簡単な｢減損の認識｣
までを完璧にできるように
しちゃいましょう！
それでは
減損の認識
について解説していきます
【減損の認識】
資産に減損の兆候が見られるとき
価値の減少を行うか行わないかを
判定することを言う
判定基準としては
帳簿価格＞割引前将来キャッシュフロー
の場合に減損を認識します
ここからは例題を用いて
実際に見ていきましょう
【問題】
当社が保有するA資産:500,000に減損の兆候
・耐用年数:40年 当期末までに25年使用
・減価償却:定額法 残存価格10%
・A資産の収入として毎年10,000生じる
・15年後の売却による収入50,000の見込み
この場合減損の認識を行うか行わないか
【解答】
・A資産の帳簿価格の算定
減価償却累計額:500,000×90%×(25年÷40年)
＝281,250
帳簿価格:500,000-281,250
＝218,750
・将来割引前キャッシュフロー
毎年生じるキャッシュフロー:10,000×15年
＝150,000
15年後の売却収入:50,000
合計:150,000+50,000
＝200,000
・減損の判定
帳簿価格＞割引前将来キャッシュフロー
の場合減損を認識します今回の場合は
帳簿価格:218,750＞割引前将来CF:200,000
であるため減損を認識します
ここまでの内容理解出来ましたか
減損は割引現在価値を使うので
難しいと感じる人も
いると思います
しかし減損を認識するところまで
は簡単な計算によって
行うことができます
減損会計に苦手意識があった人は
簡単に計算できる減損の認識を
問題に取り組んで苦手意識を
少しでも克服してください！
ここまで読んでいただき
ありがとうございました！
デリバティブとヘッジ会計の違いが分かればあなたも会計上級者！
こんにちは！
そのです！
今回は会計の中でも
超高度な分野
｢デリバティブとヘッジの違い｣
について解説したいと思います
デリバティブとヘッジ会計
同じことしているはずなのに
なんで処理が違うの…
会計の勉強をたくさんしてきた
けど内容が難しいから
あんまり自信はないんだよね
このように思ってる人が
とても多いと思います
実際に、デリバティブ取引と
ヘッジ会計は同じことをしてます
具体的にはデリバティブによって
ヘッジ会計をするという認識です
デリバティブとヘッジ会計では
高度な会計の処理を行うことから
テキストの理解や問題文の把握に
時間を多く要します
そのため、
この論点が理解できると
会計上級者になった！
と胸を張って言えるようになります
非常に難しい論点ですので
今回の記事で全てを説明する
わけではありません
ですがこの記事を読んで
会計の難関論点
｢デリバティブ取引｣
の概要を理解しましょう！
それでは
デリバティブ取引
について解説していきます
デリバティブとヘッジの違い
一言で言うと、
｢何を目的にしてデリバティブ
取引を行っているか｣
こう書かれても分かりにくいですよね
詳しく見ていきましょう
【デリバティブとは】
既存の金融商品から派生して
考案された商品、派生金融商品
デリバティブ取引の対象となる
資産を原資産という
【取引方法】
①先物取引
【目的】
主に投機的な目的で行われる
また、リスクヘッジのために行われる
はい、ここでリスクヘッジという
単語が出てきました
そうです
リスクヘッジのために行う
デリバティブ取引のことを
｢ヘッジ会計｣としています
取引の手段はどれでもよくて
リスクヘッジ目的で行うと
ヘッジ会計が適用されます
ではリスクヘッジ目的とは
どういった状況なのかを
確認していきましょう
【ヘッジ会計】
ヘッジ対象の資産又は負債に係る
相場変動を相殺する目的で
デリバティブ取引を行うこと
具体例を出して解説します
現在海外に対して300ドルの売掛金
(1ドル＝110円)があります
今後円高に進んだ場合貰える
お金が少なくなってしまいます
そうすると為替の変動によって
損をすることになりますが
これは会社としてはどうすることも
できません
そこで同じく300ドル分
今後価値が上がりそうな金融商品を
買ったらどうなるでしょう
為替の変動によって売掛金は減少
金融商品は価値が上がって利益
ここが相殺されていきますよね
多少の差額は発生してしますが
損失を抑えることができます
つまり
値段が上がったときに利益が出る
値段が下がったときに利益が出る
この2つの状況を作ることで
片方の損失を相殺するということ
この状況をデリバティブを
利用して作り出すことが
ヘッジ会計ということになります
反対にデリバティブ取引は
投機目的で行うため普通の投資と
同じようなものになります
デリバティブ取引とヘッジ会計
の違いは理解出来たでしょうか
この辺りの内容は会計の中でも
難関な論点となってくるため
躓く人も多いと思います
反対にここさえ理解出来れば
残りの論点なんてへっちゃら！
と思えるようになるかもですね
優先的に勉強する必要はないです
頭の片隅に置いといていつか
勉強する時思い出してもらえると
内容が理解しやすくなると思います
ここまで読んでいただき
ありがとうございました！
一見簡単に見える｢計数の変動｣問われた時正しく答えられますか？
こんにちは！
そのです！
今回は簡単そうに見えるけど
結構正しく覚えてない人の多い
｢計数の変動｣
について解説したいと思います
簡単だ、とあまり勉強してないと
不意に出てきた時に、
これどうするんだっけ…
となったり
関係性がぐちゃぐちゃしてる
から全然覚えられなかったり
このように悩んでいる人が
いると思います
資本金等は基本的に大きな変動を
しないため資本・剰余金・準備金
の関係性を覚えていない人も
多いのではないでしょうか
そのため、
｢計数の変動｣が理解できると
細かい論点まで取りこぼさずに
点数が取れるため
合格に近づいたり
みんなが手をつけてないところ
まで自分は勉強してきたんだと
自信がついたりと
などと
強い気持ちを持って本番に臨める
ようになると思います
この記事を読んで
計数の変動について
をマスターしちゃいましょう！
それでは
計数の変動
について解説していきます
【計数の変動】
資本金、準備金及び剰余金の間で
相互の金額を変動させる取引
項目を振替えるだけなので、
資産の流出入は伴わない
具体的な振替のケースとして
①資本金から準備金又は剰余金
②準備金から資本金又は剰余金
③剰余金から資本金又は準備金
基本的にはそのまま振替えて
問題ありません
例として資本金を資本準備金に
振替えた場合の仕訳は
資本金 500,000/資本準備金 500,000
このようになります
なので基本的には簡単なのですが
一部注意しなければならない
パターンが存在します
それは
準備金を剰余金に振替える時
です
剰余金の配当の時の処理を
思い出してください
その他資本剰余金→資本準備金
繰越利益剰余金 →利益剰余金
に振替えましたよね
計数の変動でも同じです
その他資本剰余金は資本準備金に
繰越利益剰余金は利益準備金に
振り替えます
反対の時も同様です
理解出来たでしょうか
簡単に見えて意外と
見落としてしまう
ところがあるという論点です
資本・剰余金・準備金の関係が
わからなくなっちゃってた人は
この図だけでもメモして
問題に取り組んでみて下さい！
ここまで読んでいただき
ありがとうございました！
意外と簡単！資産除去債務について
こんにちは！
そのです！
から新しく登場する考え方
｢資産除去債務｣
について解説したいと思います
割引現在価値は分かったけど
問題でどう使えば分からない…
必要な処理が多くて
今は何をしたらいいかが
分からなくなってくる…
資産除去債務の問題では
こうなることがよくあります
反対に、
これが解けるようになると
割引現在価値が出てきても
迷わなくなる！
複数年にわたる処理が
すらすら解けるようになる！
などと
落ち着いて問題の処理ができる
ようになります
複数年にわたる処理は計算ミスや
どこまでやったかわからなくなる
ことが頻発します
そうならないためにも
この記事を読んで
資産除去債務について
マスターしちゃいましょう！
それでは資産除去債務
について解説していきます
【資産除去債務】
資産を除去する際にかかる費用の
現在価値を求め、有形固定資産の
取得時に加算する処理のことです
〈取得時の処理〉
取得時の仕訳の例としては
建物 50,396/現金預金 50,000
/資産除去債務 396
このような処理になります
仕入の際に発生した諸掛は
仕入に含めましたよね
それと同じような考え方です
工場を建てた段階で、将来的に
工場の撤去費用や土地の修繕費が
発生することが確定します
それがわかっている上で工場を
建てたので、資産計上時に
取得原価に含めることになります
ただし、注意点として
費用の発生は資産を除去する時
なので
そのまま計上するのではなく
現在の価値に換算して計上する
必要があります
そのため割引現在価値の考え方が
必要になってくるということです
〈過年度の処理〉
将来発生する費用を取得時の現在価値に
換算したため、毎年現時点の現在価値に
修正する必要がある
割引現在価値はその時点での価値
なので年が変われば
利率分を利息費用として
資産除去債務を増やします
決算時の処理としては(3%の場合)
396×3%=12
利息費用 12/資産除去債務 12
という処理を行います
ここでの注意点として
建物は増加させない
というところです
最後に確認のために
例題を解いていきましょう
【問題】
「取得時の資産除去債務」
「当期の減価償却費」、「当期の利息費用」を算定せよ
・当期首に取得した建物:600,000
・耐用年数:4年
・この建物を除却する際にかかる見込費用:5,000
・年利率:8%
〈解答〉
取得時の資産除去債務
5,000÷(1.08)⁴＝3,675
資産除去債務:3,675
当期の減価償却費
(取得時の仕訳)
建物 603,675/現金預金 600,000
/資産除去債務 3,675
603,675÷4＝150,918
減価償却費:150,918
当期の利息費用
3,675×8％＝294
利息費用:294
となります
できたましたでしょうか
複数年にわたる処理は
多くの処理を行うため
ミスが起こりやすい問題です
その中でも資産除去債務は
毎年同じ処理を行うため
意外とシンプルな問題なので
比較的とりかかりやすいです
どうしても複数年度の処理に
苦手意識を持っていた人は
今日の勉強は資産除去債務の
問題から解いてみてください！
ここまで読んでいただき
ありがとうございました！
リース会計の問題児！？セール・アンド・リースバックについて
こんにちは！
そのです！
今回はリース取引の中でも
一際異彩を放っている
｢セール・アンド・リースバック｣
について解説したいと思います
普通のリース取引ですら
いっぱいいっぱいなのに
特殊な例なんてわからない…
そもそもなんで自分で
売ったものをそのまま
借りてくるのか
意味がわからない…
セールアンドリースバックで
このように悩んでいる人
とても多いと思います
漢字が多い財務会計の中で
いきなりカタカナが出てくるのも
苦手意識を強めてしまう要因です
しかし反対に、
これが理解できるようになると
リース取引はなんでもお手の物！
と自分の得意論点ができて
自信につながったり
特殊な例が来ても落ち着いて
問題に取り組めるようになる！
などと
応用問題への対応力があがる
ようになります
普通のリース取引にはない
特殊な考え方が出てくるので
間違ったまま覚えてしまう
ことが多い論点です
そうならないためにも
この記事を読んで
セールアンドリースバック
をマスターしちゃいましょう！
それでは
セールアンドリースバック
について解説していきます
【セールアンドリースバック】
所有する物件を貸し手に売却し
その物件を貸し手からリースを受ける
取引のことです
よって物件は売却するが
所有していた固定資産は
使い続けることができます
つまりセールアンドリースバックは
「売却することによって
資金を借り入れ、リース料として
毎年返済をしていく取引」
それでは処理の方法を
問題を解きながら解説していきます
【問題】
当決算日(×2年3月31日)における会計処理を行いなさい
当社は所有する備品を売却するとともにリースバックした(取引日:×1年4月1日)
対象資産
・前期首に取得した建物:3,300
・減価償却:定額法(6年、残存価格10％)
セールアンドリースバック取引の条件
・リース期間:3年
（減価償却:定額法(6年、当初の残存価格)
・売却価格:3,000
・リース料総額:3,600(毎年3月末に
1年分のリース料を現金で支払う)
・貸し手の計算利子率:9.701%
〈解答〉
〇売却時の仕訳
減価償却累計額 495/備品 3,300
現金 3,000/長期前受収益 195
ここで注意する点は
固定資産売却益を
長期前受収益
として計上することです
帳簿価格より195多くお金を受け取った
リース資産は貸手の
取得価格を計上します
よって当初より
固定資産が195多くなった
ことになります
つまり
その分だけ償却額が増えた
ということです
そのため売却して出た利益を
繰延処理することによって
売却益によって毎年増額した減価償却費を
相殺していく必要があります
〇リースバックの仕訳
リース資産 3,000/リース債務 3,000
リース取引では貸手の購入価格が
判明している場合その金額を
リース資産・債務として計上する
今回の場合当社の売却価格が
貸手の購入価格になります
〇リース料支払時の仕訳
リース債務 909/現金 1,200
支払利息 291/
支払利息:3,000×9.701%＝291
リース債務:差額
ここは普通のリース取引と同じです
〇減価償却の仕訳
(3,000-330)÷5年＝534
ここでの注意点は
当初の残存価格を用いることです
〇長期前受収益の償却の仕訳
長期前受収益 39/減価償却費 39
195÷5年＝39
ここで売却したことにより増えた
減価償却費を長期前受収益で相殺
していきます
これにより減価償却費が
534-39＝495
と当初の償却額に戻ります
問題はできたでしょうか
今まで出てこなかった繰延処理や
繰延処理によっての費用軽減など
他の論点にはない処理が多く
戸惑ってしまいがちな論点です
でも、ここを理解できると
複数年度にわたる費用や収益の
関係性を理解できるようになり
応用問題などに強くなります
今すぐ解かなくても大丈夫です
頭の片隅に置いといて
実際に問題に出た時に解説を
見ながら取り組んでみて下さい！
セールアンドリースバックが
どのような取引なのかを
知ってからと知らないままでは
理解のしやすさが違うと思います
ここまで読んでいただき
ありがとうございました！
ヘッジ会計の入門！金利スワップについて
こんにちは！
そのです！
今回は躓く人が多いヘッジ会計
その中でも考え方が理解しやすい
｢金利スワップ｣
について解説したいと思います
テキスト読んでも
書いていること意味が
理解できない…
いざ問題を解こうとすると
あれ、どうすればいいんだっけ…
と手が動かなくなる
このように悩んでいる人が
とても多いと思います
ヘッジ会計では
高度な会計の処理を行うことから
テキストの理解や問題文の把握に
時間を多く要します
そのため、
ヘッジ会計が理解できると
自分の会計の実力が
高度なレベルまで上がってる！
実務でも使われてることを
処理できるようになった！
などと
今までの努力や達成感を実感
できるようになります
もちろん難しい論点ですので
試験の得点力アップ
にも繋がっていきます
ですが本当に難しい論点なので
この記事を読んでまずは簡単な
をマスターしちゃいましょう！
それでは
について解説していきます
同一通貨における
など金利条件の交換取引です
A社は今後金利が下がると考えている
しかし固定金利で借入れてるので
同じ金利で払うしかありません
B社は今後金利が上がると考えている
しかし変動金利で借りているので
上がる金利で払うしかありません
この2社の悩みを解決する方法が
A社が固定金利を払い続ける契約
B社が変動金利を払い続ける契約
これらは変更できません
そこで2社の間で
金利のやり取りを行います
このようなやり取りを行うと
(A社)
銀行に固定金利を払い
B社から固定金利を貰う
ここで相殺される
そしてB社に変動金利を払う
(B社)
銀行に変動金利を払い
A社から変動金利を貰う
ここで相殺される
そしてA社に固定金利を払う
これによって金利が変動していく
リスクを回避することができます
1級や財務会計論で登場する
ヘッジ会計は今までの取引と違い
金融取引を行っていくため
とてもややこしい取引になります
先ほどのような図に起こすことで
とても理解しやすくなります
ヘッジ会計で
頭の中がパンクしちゃってた人は
この図だけでもメモして
問題に取り組んでみて下さい！
ここまで読んでいただき
ありがとうございました！
出鼻くじきの代名詞！？売価還元平均原価法について
こんにちは！
そのです！
今回はいざ問題を解き始めたとき
初っ端からなんだっけ？となる
｢売価還元法｣
について解説したいと思います
しっかり勉強したはずなのに
いきなり分からない問題が
出てきちゃった…
繰越商品も棚卸減耗損も
売上原価も出せないから
その後の数字が全然合ってない…
こういった事態がよく発生します
沢山勉強して、よし答練始めよう
と思ったのにいきなりテキストや
解説を見るのは落ち込みますよね
反対に、
これがしっかり出来れば
問題をスムーズに解き始められ
勉強したことに自信がつく！
いきなり分からなくて
パニックになり他の問題に
集中できない
ということが無くなる！
などと
自分のやる気や集中力が上がる
ことになると思います
この記事を読んで
売価還元法の解き方について
マスターしちゃいましょう！
それでは売価還元法
について解説していきます
【売価還元法とは】
多種類の商品を扱う業種だと
期末商品の取得原価を調べるのが
困難であることから売価に原価率
をかけて期末原価を算出する方法
売価還元法には
2つの方法が存在します
1.売価還元平均原価法
期首商品原価＋仕入原価
＋値上額－値上取消額－値下額＋値下取消額)
2.売価還元低価法
期首商品原価＋仕入原価
＋値上額－値上取消額)
今回は売価還元平均原価法について
具体例を出して解説していきます！
【例題】
決算整理仕訳を行いなさい
・決算整理前残高試算表
期首商品:89,600 仕入:400,000 売上:545,000
(決算整理事項:売価データ)
期首商品:130,000 原始値入額:160,000
値上額:40,000 値上取消額:10,000
値下額:60,000 値下取消額:20,000
期末商品実地棚卸高:120,000
〈解答〉
・原価率の計算
89,600＋400,000
÷(130,000＋400,000＋160,000
＋40,000－10,000－60,000＋20,000)
＝0.72
このカッコの中の計算は
今期の売価の総額
ということになります
つまり
680,000から売上の545,000を
引いた135,000が期末売価
ということです
よって期末製品の原価は
135,000×0.72＝97,200
になります
これで
仕入 89,600/繰越商品 89,600
繰越商品 97,200/仕入 97,200
という決算整理仕訳が出来ました
ここからが重要な内容です！
計算で出した期末の売価:135,000
期末商品の実地棚卸高:120,000
よって差額の15,000分
棚卸減耗が発生しています
しかしこれは売価の金額なので
この15,000の棚卸減耗も
原価に直す必要があります
15,000×0.72＝10,800
棚卸減耗損 10,800/繰越商品 10,800
ということになります
注意点としては
売価還元平均原価法では
商品評価損が発生しない
ことです
一見覚えるのが大変そうな計算式
なので飛ばしてしまいがちですが
実際に計算してみると
意外とシンプルな計算です！
苦手意識を持たずに
1回解いてみてください！
この項目なら何が来ても大丈夫！
と自信を持てるようになります！
ここまで読んでいただき
ありがとうございました！
